住宅購入に必要な諸費用と一言で言いましても、様々な種類があるものです。そして、全ての諸費用の項目があらゆる取引で必要になるとは限りません。
ここでは諸費用として必要となるものを一覧表示していますので、その項目にはどのようなものがあるのか確認しておき、各諸費用の詳細については各ページで確認してください。
以下のそれぞれは、取引の内容や利用する住宅ローン、さらに不動産会社によって必要な費用や不要な費用があります。また、必要な場合でも諸条件によって金額が異なるという点も理解しておきましょう。
- 印紙代（売買契約書建築工事請負契約書住宅ローンの契約書）
- 住宅ローンの保証料
- 住宅ローンの事務手数料
- フラット３５の融資手数料
- 団体信用生命保険料
- 登記費用（登録免許税と司法書士の報酬など）
- 消費税
- 仲介手数料
- 住宅ローンの斡旋手数料
- 火災保険料地震保険料家財保険料
- 固定資産税都市計画税の清算金
- 修繕積立一時金
- フラット３５の適合証明書の取得費用
- 耐震基準適合証明書の取得費用
- 検査機関に必要な諸費用（売主等が依頼する検査）
- 第三者住宅検査（住宅診断）の検査料（買主が依頼する検査）
- 不動産取得税
実際にいくらの諸費用が必要となるかは、個別の取引によって異なるために、不動産会社に諸費用の明細（概算金額の一覧）を書面で出して頂くようにしましょう。
但し、この明細は契約の前に確認しておくようにしてください。そして、何のために、どこに支払うものかわからない費用があれば、遠慮せずに不動産会社に説明を求めるようにしましょう。
